家を買ったら必要になるもの5選


住宅購入が決まったら必要なものを早めに準備しよう

家を購入すると、売買契約や住宅ローンの手続きだけでなく、引っ越しや新生活に向けた準備も必要になります。

家具や家電は思い浮かびやすい一方で、実印や印鑑登録証明書、住民票などの書類は後回しになりがちです。

また、購入する住宅や住宅ローンの内容によって、求められる書類や手続きは異なります。

契約や引き渡しの直前になって慌てないためにも、不動産会社や金融機関から受け取った案内を確認し、必要なものを早めにそろえておきましょう。

住宅購入に備えて実印を準備しませんか?

不動産の購入や住宅ローンの契約では、実印や印鑑登録証明書が必要になる場合があります。

必要になってから慌てないように、実印の役割や認印との違いを確認しておきましょう。

実印とは?認印との違いや必要になる場面を解説


家を購入するときは何を準備すればよい?

住宅購入では、物件を決めてから引き渡しを受けるまでに、さまざまな契約や手続きが発生します。

例えば、次のような準備が必要です。

  • 売買契約や住宅ローンに必要な書類をそろえる
  • 実印や印鑑登録証明書を準備する
  • 手付金や諸費用を確認する
  • 火災保険や地震保険を検討する
  • 引っ越し業者を手配する
  • 家具や家電を購入する
  • 電気・ガス・水道などの手続きを行う

住宅購入に必要なものは、現金で購入するか住宅ローンを利用するか、新築か中古か、一戸建てかマンションかによっても変わります。

まずは不動産会社や金融機関から案内された内容を確認し、提出期限が決まっているものから準備しましょう。


家を買ったら必要になるもの5選

住宅の契約から新生活までに必要になるものを5つ紹介します。

1.実印と印鑑登録証明書

住宅購入では、売買契約や住宅ローン、登記に関する手続きなどで、実印を求められる場合があります。

実印とは、市区町村に印鑑登録をした印鑑のことです。

印鑑を購入しただけでは実印にはならず、住民登録をしている市区町村で印鑑登録を行う必要があります。

実印とあわせて、印鑑登録証明書の提出を求められることもあります。

実印を準備するときは、次の点を確認しましょう。

  • 登録できる印鑑の大きさや条件
  • 印鑑登録の手続き方法
  • 印鑑登録証明書の必要枚数
  • 証明書の発行日について指定があるか
  • 夫婦や共有名義の場合、誰の実印が必要か

自治体によって、登録できる印鑑の条件や手続き方法が異なる場合があります。

すでに実印を持っている場合も、印影が欠けていないか、現在の住所で印鑑登録が有効かを確認しておきましょう。

実印は重要な契約に使用するため、日常的に使う認印とは分けて、紛失しにくい場所で保管することが大切です。

実印と認印の違いを確認しよう

実印は、市区町村に印鑑登録した印鑑です。

認印とは役割が異なるため、住宅購入前に使い分けを確認しておきましょう。

実印とは?認印との違いや必要になる場面を解説

2.本人確認書類や収入に関する書類

住宅の売買契約や住宅ローンの審査では、本人確認書類や収入を確認するための書類が必要になります。

一般的には、次のような書類を求められる場合があります。

  • 運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類
  • 住民票
  • 印鑑登録証明書
  • 源泉徴収票
  • 住民税決定通知書や課税証明書
  • 確定申告書の控え
  • 納税証明書
  • 健康保険証など勤務先を確認できるもの

会社員、自営業者、会社役員など、働き方によって必要な書類は異なります。

共有名義や収入合算で住宅ローンを申し込む場合は、配偶者などの書類も必要になることがあります。

書類によっては、勤務先や自治体、税務署などから取り寄せなければなりません。

発行までに日数がかかることもあるため、金融機関から案内を受けたら早めに準備しましょう。

3.契約や引き渡しに必要な費用

家を購入するときは、物件価格だけでなく、契約や住宅ローン、登記などに関する費用も必要になります。

主な費用には、次のようなものがあります。

  • 手付金
  • 仲介手数料
  • 印紙税
  • 登記に関する費用
  • 住宅ローンの事務手数料や保証料
  • 火災保険料や地震保険料
  • 固定資産税などの精算金
  • 引っ越し費用
  • 家具や家電の購入費用

必要な費用や支払う時期は、契約内容や物件によって異なります。

契約時、住宅ローン契約時、引き渡し時など、複数のタイミングで支払いが発生することもあります。

いつまでに、どの口座へ、どの方法で支払うのかを不動産会社や金融機関へ確認しておきましょう。

家具や家電の購入に予算を使いすぎると、引っ越し後の生活費や急な修繕費が不足する可能性があります。

住宅購入後の出費も考え、手元に残す資金を含めて計画することが大切です。

4.火災保険や地震保険

家を購入したら、火災や自然災害などに備えるため、火災保険を検討します。

住宅ローンを利用する場合は、金融機関から火災保険への加入を求められることもあります。

火災保険を選ぶときは、次のような内容を確認しましょう。

  • 建物と家財のどちらを補償するか
  • 火災以外の風災や水災を補償するか
  • 地震保険を付けるか
  • 保険金額や免責金額
  • 補償期間
  • 個人賠償責任などの特約

必要な補償は、住宅の構造や地域、周辺環境によって変わります。

例えば、河川の近くや浸水の可能性がある地域では、水災への備えも確認しておきたいところです。

すでに加入している保険と補償内容が重複する場合もあるため、契約前に現在の保険を見直しましょう。

5.家具・家電と生活用品

新居で生活を始めるためには、家具や家電、日用品も必要です。

現在使っているものを持っていくのか、新しく購入するのかを整理しましょう。

主に必要になるものは次のとおりです。

家具

  • ベッドや布団
  • ダイニングテーブル
  • 椅子
  • ソファ
  • カーテン
  • 収納用品
  • 照明器具

家電

  • 冷蔵庫
  • 洗濯機
  • 電子レンジ
  • 炊飯器
  • 掃除機
  • エアコン
  • テレビ
  • インターネット機器

生活用品

  • 食器や調理器具
  • タオル
  • 洗剤
  • トイレットペーパー
  • ごみ袋
  • 掃除用品
  • 救急用品
  • 防災用品

家具や家電を購入する前に、新居の寸法や搬入経路を確認することが大切です。

部屋に置ける大きさでも、玄関や廊下、階段、エレベーターを通れないことがあります。

カーテン、照明、エアコンなどは、入居当日から必要になる可能性が高いため、優先して準備しましょう。


住宅ローンを利用する場合に必要なもの

住宅ローンを利用する場合は、事前審査、本審査、契約のそれぞれで書類の提出を求められます。

金融機関や申込内容によって異なりますが、次のようなものが必要になる場合があります。

  • 住宅ローン申込書
  • 本人確認書類
  • 住民票
  • 印鑑登録証明書
  • 実印
  • 収入を証明する書類
  • 勤務先に関する書類
  • 売買契約書
  • 重要事項説明書
  • 物件の登記事項証明書や図面

書類に記載された住所や氏名が現在の内容と一致しているか確認しましょう。

引っ越しや結婚などで住所や氏名が変わっている場合は、変更の経緯を確認できる書類が必要になることもあります。

事前審査と本審査の違い

事前審査は、収入や借入状況などをもとに、住宅ローンを利用できる可能性を確認するものです。

本審査では、申込者の情報に加え、購入する物件や提出書類についても詳しく確認されます。

事前審査を通過しても、本審査の承認が保証されるわけではありません。

新たな借り入れや転職などが審査へ影響する可能性もあるため、住宅ローン契約が完了するまでは大きな支出や契約を慎重に検討しましょう。


家の名義を決めるときに確認したいこと

夫婦や家族で住宅を購入する場合は、誰の名義にするかを確認する必要があります。

住宅の名義には、単独名義と共有名義があります。

単独名義

一人が住宅の所有者として登記される方法です。

共有名義

夫婦など複数の人が、負担した金額などに応じた持分で所有者として登記される方法です。

購入資金を負担した人と登記上の持分が大きく異なると、税務上の確認が必要になる場合があります。

名義や持分は後から簡単に変更できるものではないため、不動産会社、金融機関、司法書士、税理士などの専門家へ確認しながら決めましょう。


引き渡し前に確認しておきたいこと

住宅の引き渡し前には、建物や設備の状態を確認する機会が設けられることがあります。

新築住宅では内覧会、中古住宅では最終確認などと呼ばれる場合があります。

確認したい主な項目は次のとおりです。

  • 壁や床に目立つ傷や汚れがないか
  • 扉や窓が正しく開閉するか
  • 水道から水が出るか
  • 排水に問題がないか
  • 照明やコンセントの位置
  • 収納の大きさや状態
  • 設備の説明書や保証書があるか
  • 修理や補修を依頼した部分が直っているか

気になる点を見つけた場合は、写真を撮り、場所や状態が分かるように記録しましょう。

修理や対応が必要な場合は、誰がいつまでに対応するのかを確認しておくことが大切です。

家具を置く場所も測っておく

引き渡し前に室内を確認できる場合は、家具や家電を置く場所の寸法も測っておきましょう。

冷蔵庫や洗濯機は、本体の大きさだけでなく、扉を開けるためのスペースや給排水設備の位置も確認します。

カーテンを購入する場合は、窓の大きさではなく、カーテンレールの幅や床までの高さを測りましょう。


引っ越しまでに必要な手続き

家の引き渡し日が決まったら、引っ越しやライフラインの手続きを進めます。

主な手続きには次のものがあります。

  • 引っ越し業者の手配
  • 電気の開始手続き
  • ガスの開始手続き
  • 水道の開始手続き
  • インターネット回線の申し込み
  • 郵便物の転送手続き
  • 住民票の異動
  • 運転免許証などの住所変更
  • 銀行や保険、通販サイトなどの住所変更

ガスの開栓には立ち会いが必要になる場合があります。

インターネット回線は、申し込みから工事まで時間がかかることもあるため、早めに確認しましょう。

マンションの場合は、引っ越し日時やエレベーターの利用について、管理会社への申請が必要になることがあります。


新居の防犯対策で準備したいもの

新居で安心して生活するために、防犯対策も確認しましょう。

主に次のようなものがあります。

  • 玄関や窓の補助錠
  • 防犯カメラ
  • センサーライト
  • モニター付きインターホン
  • 窓用の防犯フィルム
  • 宅配ボックス
  • 防犯ブザー

中古住宅を購入した場合は、防犯のために玄関の鍵を交換することも検討します。

マンションの場合は、共用部分への設備設置や鍵の交換に管理規約上の決まりがないか確認しましょう。


災害に備えて準備したいもの

住宅購入を機に、家族の防災用品や避難方法も見直しましょう。

準備しておきたい主なものは次のとおりです。

  • 飲料水
  • 非常食
  • 懐中電灯
  • 携帯ラジオ
  • モバイルバッテリー
  • 救急用品
  • 簡易トイレ
  • カセットコンロ
  • 現金
  • 重要書類のコピー

防災用品は購入して終わりではなく、使用期限や電池の状態を定期的に確認しましょう。

地域のハザードマップを確認し、避難場所や家族との連絡方法も話し合っておくと安心です。


住宅購入後に保管しておきたい書類

住宅購入に関する書類は、引き渡し後も必要になることがあります。

一か所にまとめ、紛失しないように保管しましょう。

主な書類には次のものがあります。

  • 売買契約書
  • 重要事項説明書
  • 住宅ローンの契約書類
  • 登記に関する書類
  • 火災保険や地震保険の証券
  • 建物や設備の保証書
  • 設計図や間取り図
  • 修繕や点検の記録
  • 税金に関する書類
  • 領収書

原本を保管するとともに、必要に応じてスキャンや写真撮影を行い、データでも保存しておくと確認しやすくなります。

ただし、データだけでは手続きに使用できない書類もあるため、原本を処分しないように注意しましょう。


家の購入準備はいつから始める?

必要書類や実印の準備は、購入する物件が決まり、契約や住宅ローンの案内を受けた段階で始めましょう。

特に次の準備は、時間がかかる場合があります。

  • 実印の作成と印鑑登録
  • 収入に関する書類の取り寄せ
  • 住宅ローンの審査
  • 火災保険の比較
  • 引っ越し業者の手配
  • 家具や家電の購入
  • インターネット回線の工事

引っ越しが多い時期は、希望する日時に業者を予約できないこともあります。

実印も注文してから完成までに日数がかかる場合があるため、必要になる時期を確認して余裕を持って準備しましょう。

準備する順番を決める

何から始めればよいか迷った場合は、次の順番で整理してみましょう。

  1. 不動産会社や金融機関からの案内を確認する
  2. 提出期限がある書類をそろえる
  3. 実印と印鑑登録証明書を準備する
  4. 契約や引き渡しに必要な費用を確認する
  5. 火災保険や地震保険を検討する
  6. 引っ越しと新生活の準備を進める

必要なものを一覧にし、準備できたものへ印を付けていくと、確認漏れを防ぎやすくなります。


住宅購入に備えて実印を準備するならマイプリントへ

不動産の購入や住宅ローンなどの重要な契約では、実印が必要になる場合があります。

マイプリントでは、用途や予算に合わせて選べる印鑑を取り扱っています。

印鑑商品の特長

  • 実印に適したサイズを用意
  • チタン・黒水牛・柘などの素材から選べる
  • 印鑑ケース付き
  • 1本セットや2本セットを用意
  • 実印と銀行印を用途に合わせて選べる

実印は、住宅購入後も自動車の購入や相続など、重要な手続きで使用する可能性があります。

長く使うことを考え、用途に合った印鑑を選びましょう。

印鑑の商品一覧はこちら


よくある質問

家を購入するときに必ず準備するものは何ですか?

本人確認書類、契約に必要な書類、支払いに必要な資金などを準備します。

住宅ローンを利用する場合は、収入を証明する書類や住民票、実印、印鑑登録証明書などが必要になる場合があります。

必要なものは契約内容によって異なるため、不動産会社や金融機関の案内を確認してください。

家の購入には実印が必要ですか?

売買契約や住宅ローン、登記に関する手続きで、実印を求められる場合があります。

すべての手続きで必ず必要になるとは限らないため、契約先へ確認しましょう。

実印はいつまでに作ればよいですか?

不動産会社や金融機関から実印が必要と案内されたら、使用する日までに作成し、印鑑登録を済ませます。

印鑑の作成や登録に時間がかかる場合もあるため、余裕を持って準備しましょう。

認印を実印として使用できますか?

市区町村の条件を満たす印鑑であれば、印鑑登録をすることで実印として扱われます。

ただし、日常的に使う認印と重要な契約に使う実印を同じにすると、紛失や不正使用の影響が大きくなるため、分けて管理する方法があります。

住宅購入では物件価格以外にどのような費用がかかりますか?

仲介手数料、登記に関する費用、住宅ローンの手数料、保険料、税金の精算金、引っ越し費用などがかかる場合があります。

物件や契約内容によって異なるため、購入前に諸費用の見積もりを確認しましょう。

家具や家電はいつ購入すればよいですか?

新居の寸法や引き渡し日を確認してから購入すると安心です。

特に冷蔵庫、洗濯機、カーテン、照明、エアコンなど、入居直後から必要になるものを優先しましょう。

住宅購入の書類はいつまで保管すればよいですか?

売買契約書、登記に関する書類、住宅ローンの書類、保険証券、保証書などは、購入後も必要になる可能性があります。

自己判断で処分せず、種類ごとに整理して大切に保管しましょう。

「家を購入するために何を準備すればよいか分からない」

「実印や必要書類をいつそろえればよいか迷っている」

という場合は、まず不動産会社や金融機関から届いた案内を確認しましょう。

実印と書類、契約費用、保険、家具・家電の5つに分けると、必要なものを整理しやすくなります。

提出期限や支払日が決まっているものから順番に準備することが大切です。


まとめ

家を購入するときは、実印と印鑑登録証明書、本人確認や収入に関する書類、契約に必要な費用、保険、家具・家電などを準備します。

必要なものは、住宅ローンの利用状況や購入する物件、契約内容によって異なります。

不動産会社や金融機関から届いた案内を確認し、提出期限や支払日が決まっているものから準備しましょう。

実印は、不動産の購入や住宅ローンなどの重要な契約で使用する場合があります。

必要になってから慌てないように、印鑑の作成と印鑑登録に必要な期間も確認しておくことが大切です。

また、家の購入後には、引っ越し、住所変更、家具や家電の設置など、新生活に向けた準備も続きます。

必要なものを一覧にまとめ、余裕を持って新居での生活を始めましょう。

住宅購入に必要な実印を準備しませんか?

不動産の購入や住宅ローンでは、実印と印鑑登録証明書が必要になる場合があります。

認印との違いや、実印が使われる場面を事前に確認しておきましょう。

実印とは?認印との違いや必要になる場面を解説


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